老後にはこれだけの額が必要！
老後生活の収入は公的年金ですが、その支給開始年齢はだんだん引き上げられ、遅くなっています。
また、受け取れる額はその人が加入していた年金制度が厚生年金、国民年金、共済年金かによって、また給料、加入期間、などによっても異なります。
さて、老後にいくら必要か・・・これもその人の状況によっても異なってきます。
一般的には夫婦ふたり暮らしで最低限の生活費として月２４．２万円（生命保険文化センターの調査）と言われています。ゆとりのある生活費は月３７．９万円という結果が出ています。
公的年金だけでは足らないその分をどうするか・・・
体が動く限り働く！
長年、コツコツためた貯金を取り崩す・・・！
それも一つの方法ですね。
でも長生きすればするほど、体は動かない・・・貯金は底をつく・・・
そう、長生きすると生活費はかかり、病気のリスクも高くなります。
生活費と医療費の両方を準備しておく必要がありますね。
今まで大きな死亡保険に入っておられた方も、子供が独立したら大きな保障は必要ありません。死亡保障は葬式代程度に減額、または安い保険に入りなおすことで、今までの保険料がカットできます。
その分を貯蓄に回すことができますね。
養老保険や個人年金保険など貯蓄性のある保険商品もあります。
ただ、今は予定利率が低いため払込額と受取額をよく計算しましょう。
払込んだ保険料を株や債券で運用し、運用実績しだいでは受取額が増える変額保険や変額個人年金保険があります。
元本が基本保険金額として最低保障されますので、増やす楽しみはありますので、退職金を一時払い保険料に充てることもできます。
（運用しだいでは年金の受け取り総額が減る場合もあります）
また、シニアの医療費の備えは終身医療保険がいいでしょう。
若い時に入ると保険料も安くなりますので、高齢にならないうちに加入を検討されるといいですね。
多くの保険会社が扱っていますが、高齢になるほど、入院日数が長くなる傾向にありますので、
●入院日額（入院１日いくら支給されるか）、
●１入院限度日数（長期入院しても、その限度日数以上は支給されません）、
●通算限度日数（入退院を繰り返した場合の限度日数が決まっています）を比較します。
老後の医療費の頼りになるものですので、安さだけでなく入院が長期になった場合も使える保険の方がいいですね。